戸建て住宅などマイホームを購入する際に注意しなければならないのが、その物件の耐震性です。
耐震性には耐震基準と等級があります。
戸建て住宅など物件を探す際は、その住宅メーカーや工務店に耐震性について尋ね、確認しておきましょう。
新耐震基準と旧耐震基準の違い
地震が頻発する日本では建築基準法によって耐震基準が大地震のたびに見直されています。
耐震基準では壁の強度、室内壁のバランス、地盤・地質に合わせた基礎工法などがチェックされ、その基準に基づいて設計、施工すると定められています。
1978年に発生した宮城県沖地震をきっかけに、1981年6月に耐震性が強化されたのが新耐震基準で、それ以前の基準を旧耐震基準として区別しています。
新耐震基準は、震度６強～７程度の大地震でもすぐには建物が倒壊、崩壊せず、人命を守ることを前提に制定されました。
1995年の阪神・淡路大震災では、新耐震基準で建てられた住宅のうち倒壊したのは7.7%にとどまり、一方、旧耐震基準やそれ以前の旧旧耐震基準で建てられた住宅では倒壊が18.9%に上ったと報告されています（阪神・淡路大震災調査委員会中間報告から）。
さらに、木造の一戸建てに関しては阪神・淡路大震災を教訓に「2000年基準」として耐震基準が見直されて、事前の地盤調査が必要となり、柱や筋交いなどの接合部を固定する金具の種類などが指定されました。
もうひとつの基準・３つの耐震等級について
住宅の耐震性を判断するもうひとつに基準として、耐震等級があります。
品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に準じて制定され、3つの等級に分かれています。
国に登録された評価機関が建物の損傷防止と倒壊防止についてどのレベルの耐震等級なのかを判定しています。
等級１は、数十年に一度発生する恐れのある地震で建物が損傷せず、数百年に一度発生するかもしれない大地震でも建物が倒壊しない程度とされています。
等級２は等級１の1.25倍の耐震性（学校や避難所相当）、等級３は等級１の1.5倍の耐震性（病院や消防署相当）とされています。
通常、等級は「３」になるほど工事費は割高になるので、安全性と予算を踏まえてどの等級にするかを検討しましょう。
まとめ
地震がたびたび発生する日本では、住宅など建物の耐震性を判断する物差しとして耐震基準と耐震等級があります。
地震大国ならでは物差しで、マイホームを購入する際はまず耐震基準と耐震等級を必ず確認しましょう。
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